新任リーダーのためのマネジメントの始め方(デンソー様)科学的な育成で現場を自走させる方法とは
導入概要
- 業種
- 自動車部品
- 対象組織
- 株式会社デンソー 人事部 人財・組織開発室(マネジメント層の人財育成・組織開発)
- 課題
- 目に見えない多様性が急速に広がり、部下一人ひとりに向き合うために上司が考慮すべき要素が増え、管理職の負担がかつてなく高まっていた
- 取り組み
- 「HaKaSe診断」を単発の施策としてではなく既存の人事制度の中に組み込み、「新任課長の就任時」「目標設定面談の時期」「多面フィードバックの結果開示後」の三つの機会に診断結果を提供
- 成果
- 目標設定面談では、部下の内省が深まった状態で始められ、面談の質向上と時間短縮を両立。任意のツールとして始め、社内で市民権を得てから新任課長研修の必須項目へと広げた
講演レポート
近年、人的資本経営やダイバーシティ推進への関心が高まる中、企業における「個を活かすマネジメント」の重要性が増している。一方で、新任マネジャーやリーダー層は、自身の業務に追われながら、多様な価値観を持つメンバーの育成にも向き合わねばならず、疲弊しやすい環境に置かれている。本セッションでは、株式会社人的資産研究所の平岩力氏が、客観的データを用いた「科学的なマネジメント」の有効性を解説。株式会社デンソーの平山悠氏が、同社が実践する適性診断ツールを用いたマネジメント支援と、現場に定着させるための具体的な運用設計について紹介した。
テクノロジーの力で「個」を活かし、人が育つメカニズムを科学する
株式会社人的資産研究所は、「働きがいのある会社ランキング」で2011年から2024年まで13年連続ベストカンパニーに選出されているセプテーニグループから生まれた、HRテクノロジー企業。同グループはインターネットマーケティング事業を主軸に展開し、国内外に拠点を持ち約2000人の従業員を抱える。
人的資産研究所は、「人が育つ」を科学する社内研究機関として、17年前にプロジェクトを開始した。グループ会社の人材データを活用し、相性配属の検証やネットワーク分析を用いた定量研究など、数多くの実証研究レポートを執筆してきた実績を持つ。2021年1月には、自社内で培った技術と経験を、人事課題解決を目的としたテクノロジーサービスとしてグループ外の企業に活用いただくことを目的に事業会社化を果たした。現在は、外部企業に向けてクラウドサービスの提供やコンサルティング事業を展開。個性を活かすデータドリブンな採用・育成ソリューション「HaKaSe Lab」を通じて、現場のマネジメント層が抱える課題解決と、人口減少社会における人的資本の最大化に向けた支援を強力に推し進めている。
新任リーダーが直面する「三つの限界」
人的資産研究所の平岩力氏は冒頭、多くの新任リーダーが抱える課題を指摘した。日本企業では、業務で高いパフォーマンスを上げた優秀なプレイヤーが、そのままマネジャーやリーダーに登用されるケースが多い。しかし、プレイヤーとして優れていたからといって、マネジメントや人材育成に必要なスキルを持ち合わせているとは限らない。新任リーダーは「主観」「時間」「関係性」という三つの限界を感じるという。
まず、「主観の限界」。部下を深く理解し、モチベーションの向上や成長支援における最適な方法を探るために、1on1 MTGが実施されることも多い。しかし、1on1MTGに関する実態調査(※1)によれば、上司の約半数が手応えを感じている一方で、1on1によってモチベーションが上がったと回答した部下は32%にとどまる。上司の経験則に基づいた主観的な1on1の実施は、必ずしも部下の受け止め方とは一致していないことになる。
第2の課題は「時間の限界」。上場企業の部長職を対象とした調査(※2)では、実に9割以上の部長がプレイングマネジャー化しているという実情が明らかになっている。抱える業務のうち、プレイヤーとしての実務が平均約4割を占めており、課長層やリーダー層を含めれば、その割合はさらに高まると推測される。多忙を極める環境下で、試行錯誤しながら部下を深く理解するための時間を捻出するのは難しいだろう。
第3の課題は「関係性の限界」。新卒入社3年未満の退職理由を尋ねた調査(※3)によると、新卒入社3年未満の退職理由は、1位が「上司や同僚との人間関係が悪かった」で26.3%、2位が「社風が合わなかった」で26.1%となっている。配属されたチームの雰囲気や人間関係をきっかけとする離職は多いが、その背景にある根本的な要因はブラックボックス化しやすく、現場の努力だけで改善するのは難しい領域だ。
- ※1 MENTAGRAPH株式会社「ビジネスシーンでの『1on1 MTG』、普及の裏で進む“マンネリ化”傾向」
- ※2 産業能率大学総合研究所「第2回 上場企業の部長に関する実態調査」
- ※3 株式会社スタッフサービス・ホールディングス「新卒3年未満で正社員を退職した若年層の意識調査」
こうした三つの限界に取り囲まれた環境下では、新任リーダーは1on1が自己満足に陥りやすく、育成の観点が抜け落ちた業務のレクチャーに終始してしまいがちだ。平岩氏は、厳しい環境を乗り越えるためのアプローチを提示した。
「時間がない中で部下を深く知り、再現性の高い人材育成を行うためには、これまでの感覚や経験則だけに頼るマネジメントから脱却しなければなりません。客観的なデータを用いて効率よく相互理解を図り、マネジメントを科学していくアプローチが不可欠です」
成長するための方程式と、個性を可視化する「HaKaSe診断」
人的資産研究所は、人材育成の概念を「育てる」ではなく「職場で良質な経験を重ねることで“育つ”」と定義し、個々人が生まれ持った個性(P)と、その人を取り巻く環境(E)の相互作用が成長(G)に影響を及ぼすと考えており、それを育成方程式「成長(G)=個性(P)×環境(E)」という形で表している。環境要素はさらに「チーム(T)」と「仕事(W)」に分解される。つまり、個々人が生まれ持った個性と、誰とどのような仕事をするのかという環境要因が個人の成長に与える影響は極めて大きい、という考え方だ。個性のデータと環境のデータを掛け合わせ、両者の相性が良くなるように設計すれば、理論上、現場で自然と人が育ちやすくなる。
育成方程式を実践するためのツールとして同社が提供しているのが、「HaKaSe診断」だ。個人のパーソナリティや強み、変わりづらい行動パターンなどの特性を、オンライン診断で可視化する。約5分から7分という短時間で受検できる手軽さが特徴である一方、精度と信頼性には妥協がない。心理学的研究において世界的に認知されているビッグファイブ理論をベースに、社会的な望ましさや理想の自分を意識した虚偽回答を検知して測定結果を補正する独自アルゴリズムを搭載している。
「診断結果は、新奇、外交、順応、安定、分析、指導、調和という七つの因子ごとに数値化され、『王道生徒会長』や『イノベーションマスター』といった直感的に分かりやすいパーソナリティタイプとして提示されます。また、チーム内の関係性を四つの象限(冒険型、戦略型、協調型、計画型)にプロットすることで、誰と誰が似た価値観を持ち、どこにコミュニケーションのギャップが生まれやすいかが一目で把握できます」
平岩氏は、蓄積されたデータから見えてきた具体的な傾向について言及した。
例えば、新入社員の職場への適応度合いを分析した結果、新型コロナウイルス感染症拡大以前の対面環境では、場の雰囲気や非言語コミュニケーションを重視する「直感型」の人材の適応度が高かった。一方、テレワーク移行後は、事実やデータを重視し、言語化されたテキストコミュニケーションを得意とする「分析型」の人材の方が、初期適応度が高いという逆転現象が確認されている。
また、次期マネジャー候補となるようなハイパフォーマーの離職傾向についてもデータを提示。パーソナリティとして「指導(意志の強さ)」「分析(合理的な割り切り)」「新奇(変化を求める性質)」の三つの因子が強い人材が、社内のキャリア面談や経営者育成プログラム、新規事業への応募といった特定の行動を起こした際、離職可能性が有意に高まることがわかった。
こうした分析結果を踏まえ、平岩氏はデータ活用の重要性をあらためて強調した。
「同じ環境であっても、個性によって早期に適応できるか、あるいは離職を考えやすいかは明確に異なります。マネジャーの皆さまには、自身の感覚だけで向き合うのではなく、客観的なデータを武器として活用してほしいと思います」
デンソーが挑む「正しいキャリア自律」
続いて、自動車部品メーカーとしてグローバルに15万8000人の従業員を擁し、7.2兆円の連結売上収益を誇る株式会社デンソーの平山悠氏が登壇した。同社は人と組織のビジョン「PROGRESS」を掲げ、自己新記録に挑むプロフェッショナルと、多彩なプロが出会い共創する舞台づくりを目指している。
ビジョンを実現するために重要な柱となるのが「正しいキャリア自律」だ。個人が持つ「WILL(夢・志)」「CAN(能力・持ち味)」「MUST(役割・成果)」と、会社や組織が求めるものを重ね合わせ、二律統合を図っていく。そして、個人と組織の重なり合いを生み出すために不可欠なのが、マネジメント層による一人ひとりへの「意味づけ」だ。
意味づけのプロセスは容易ではない。職場には年齢や性別、国籍など、目に見える多様性だけでなく、価値観、キャリア観、家庭環境へのコミットメントなど、目に見えない多様性が急速に広がっている。部下一人ひとりに向き合うため上司が考慮すべき要素は爆発的に増えており、管理職の負担はかつてなく高まっている。
一人ひとりに向き合うという価値観は決して諦めたくない。一方で、これ以上管理職を疲弊させてしまえば、取り組み自体が持続不可能なものになってしまう。このジレンマを解消するための解決策として、お互いの特性を素早く把握できる「HaKaSe診断」を導入した。平山氏は、良質なツールを見つけた当時の期待と、その後に直面した現実を率直に明かした。
「個人の特性を納得感のある形で表現してくれるレポートが手元にあれば、マネジメントの難易度は劇的に下がるはずだと期待しました。しかし、良いツールを導入しただけでは現場は変わりません。施策を有効活用してもらうためには、乗り越えなければならない壁がありました」
平山氏が挙げたのは、「知らない」「信用できない」「時間がない」という三つの壁。どれほど有用なツールでも、自身が本当に必要だと感じるタイミングで案内されなければ、多忙な管理職の記憶には残らない。また、人事から展開される施策に対し、セキュリティや信頼性を疑うわけではないが、貴重な時間を割いて取り組むだけの意味があるのかという不安を抱く層も一定数存在する。また、新しい仕組みを学び、実践するための時間すら確保できないというのが、管理職の切実な声だった。
既存制度に組み込み「渡りに船」を演出する三つのタイミング
デンソーの人事部は、これら三つの壁を乗り越えるため、「HaKaSe診断」を単発の施策として展開するのではなく、社内にある既存の人事制度の中に組み込むアプローチをとった。具体的には、「新任課長の就任時」「目標設定面談の時期」「多面フィードバックの結果開示後」という三つの機会に診断結果を提供している。
新任課長向けの研修では、氷山モデルにおける「水面下」の価値観や思考パターンに目を向ける重要性を学ぶ一環として、「DIVE自己紹介」という取り組みを実施している。HaKaSe診断を受検後、その結果を参考にしながら、自身のやりがいを感じるポイントや仕事上の癖、信条、苦手領域などを記載した自己紹介資料を作成する。新任課長同士が資料を用いて自己開示の練習を行い、職場に戻った後に、部下との一対一の対話制度である「よりそいトーク」で実践するという流れだ。研修の枠組みの中で体験までを完結させることで、「時間がない」という壁をクリアし、自ら効果を体感することで「信用できない」という壁も払拭している。
二つ目は、目標設定面談(期初面談)の機会。本来であれば、部下が自身のWILL・CAN・MUSTを整理した上で面談に臨むことが理想だが、実際には自己理解が十分でないまま面談が始まり、上司がWILL・CAN・MUSTを引き出すことに多大な時間を費やしてしまうケースが多い。そこで、面談前の部下にHaKaSe診断の受検を促し、言語化を手助けするようにした。部下の内省が深まった状態で面談を始められるため、上司は「会社と個人のWILL・CAN・MUSTの重ね合わせ」という本来の目的に集中でき、面談の質向上と時間短縮の両立を実現している。
三つ目の機会は、多面フィードバックの結果を受け取った直後である。周囲からのフィードバックで「部下の持ち味を十分に把握できていない」と指摘される管理職は少なくない。自身の改善点に向き合い、何とかしなければと悩んでいるタイミングで、「部下の特性を知るための便利なツールがある」と案内するのだ。
平山氏は、現場のニーズが高まった瞬間に施策を届けることの重要性を強調した。
「まさに渡りに船のタイミングで告知することで、ツールへの関心は飛躍的に高まります。上司が部下を誘って一緒に受検するというルートを設定しているため、フィードバックを受けた上司がすぐに行動を変えようとしている姿勢が部下にも伝わり、組織内に好印象をもたらす仕掛けになっています」
良質な人事制度やツールを導入する企業は多いが、現場に根付くかどうかは、運用プロセス上の工夫にかかっている。デンソーの事例は、制度に魂を込め、多忙な現場マネジャーの負担を軽減するための実務的なヒントに満ちている。
質疑応答
――自己開示することに対して、現場からネガティブな声や抵抗感は出ませんでしたか。
平山
「見せたくない」という声はほとんどありませんでしたが、まさに導入前に最も懸念していた点です。最初は必須の研修ではなく、多面フィードバック後の「行動変容に悩んでいる方向けの任意のツール」として提供を始めました。申し込みフォームの中でも、本人が参加に同意していることを確認するプロセスを入れています。まずは理解のある層から使い始めてもらい、社内で市民権を得てから新任課長研修の必須項目へと広げていったことが、スムーズな導入につながったのだと思います。
――製造部門と間接部門で、人材開発施策に対する熱量の差はありませんか。
平山
人材育成の重要性に対する熱量自体は変わりませんが、製造部門の管理職の方が経験豊富であるという違いはあります。製造部門では班長、係長を経て課長になりますが、事技系の部門では課長が初めての管理職経験となることが多いからです。製造部門の社員が研修に参加すると、豊富な経験をもとに初めて部下を持つ層へアドバイスしてくれるなど、学びが大きく広がります。管理職は意外に孤独なので、同じ立場で分かり合える人たちが集まる場を提供することで、最終的には「参加してよかった」と感じてもらえるよう工夫しています。
平岩
本日は貴重なお話をありがとうございました。
登壇者
株式会社デンソー
人事部 人財・組織開発室 人財・組織開発1課 課長
平山 悠 氏
外資系IT企業での人事経験を経て、2018年より現職。リソース計画、評価制度、海外出向制度、リーダー層の昇格を経験し、現在はマネジメント層の人財育成および組織開発を担当。アンガーマネジメントファシリテーター、HOGAN認定講師。
株式会社人的資産研究所(セプテーニグループ)
取締役
平岩 力 氏
セプテーニ・ホールディングスへ新卒入社。人事採用担当、広告営業の経験を経て、2015年に事業会社セプテーニのHRBP部門を立ち上げる。同時に子会社であるFLINTERSの取締役を兼務。2022年1月より株式会社人的資産研究所へ参画。取締役として事業全体を管掌している。
本記事は、日本の人事部「HRカンファレンス2026-春-」の講演レポート(特別講演 [H-3]、2026年6月18日掲載)をもとに構成しています。本記事の内容は、講演時の情報に基づいています。